「アルバイトの採用単価は?」
「採用コストの削減方法は?」
「アルバイト採用に困ったときの解決策は?」
アルバイト採用に関して、このような疑問や不安をお持ちの方も少なくないでしょう。
近年ではコロナウイルスの影響もあり、労働市場におけるアルバイト採用の競争率は激化しています。
効率よくアルバイト採用を行っていくためには、採用コストの削減や広告活動の見直しが重要です。
それでは、アルバイトの採用コストを削減するためには、具体的にどのような施策が効果的なのでしょうか。
本記事では、アルバイトの採用単価、アルバイトの採用コストを削減する方法、そして、アルバイト採用に悩む方へ向けたおすすめのサービスについて紹介します。
目次
採用単価と採用コスト
アルバイト採用にかかる費用を計算するために考慮しなければならないのが、採用単価と採用コストです。
採用単価はアルバイト採用にかかった全費用を指し、一方で採用コストには面接官や採用担当者に支払う内部コストと、求人広告費用や求人セミナー開催に必要な外部コストが含まれます。
採用単価と採用コストは、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。
採用単価と採用コストについてくわしく解説します。
採用単価とは
採用単価とは、1人を採用するために必要な費用のことです。
必要人員を雇うのにかかった採用コストを採用人数で割ると、1人あたりにかかった採用単価を計算できます。
採用単価は、採用にかけた費用が何人を雇うのに効果を発揮したかを表す「費用対効果」を把握する際に参考にされる数値です。
費用対効果を知ることは、前年度と比較したときの採用の効果を確認できたり、経営の進め方が正しいのかを判断できたりする点において、採用業務の内容の見直しや今後への指針を決定する際に役立ちます。
採用コストとは
採用コストとは、採用活動全体で必要とされる費用を表します。
採用コストは、人件費や交通費などの社内で発生する費用である「内部コスト」と、広告掲載料や人材紹介会社への報酬といった、外部へ支払う必要がある「外部コスト」とに分けられます。
外部コスト
外部コストとは、採用活動において社外の機関・企業に支払うお金のことです。
外部コストには、求人広告費用や人材紹介費用、会社説明会の会場レンタル費用、会社案内のパンフレットや採用サイトの作成費用が含まれます。
外部コストを抑えるためには、可能な限り採用業務に関わる作業を自社でまかなう必要があります。
内部コスト
内部コストとは、採用活動において自社の従業員が業務を行った際に発生する人件費や交通費を指します。
具体的には面接官や採用担当者の人件費や、応募者対応を行った社員の人件費、内定者の交通費や引越し費用なども内部コストにあてはまります。
採用単価の計算方法
1人を採用するのに必要な費用である採用単価は「求人掲載費などの総額(採用コスト)÷採用総人数=採用単価」の計算式で計算できます。
たとえば、採用業務にかかった費用総額が100万円、採用人数が5人の場合、採用単価は20万円になります。
アルバイトの採用単価
アルバイトの採用単価は、社会情勢や税金の増税など、社会の動きによって大きく変動します。
ここからは、アルバイトの平均採用単価や業種別採用単価について、具体的な数値を用いながらくわしく解説します。
アルバイトの採用単価は高騰し続けている
近年ではコロナウイルスの影響もあり、アルバイトの採用単価が高騰しています。
この原因として、年々深刻化する少子高齢化の影響や、突如現れた経済危機であるコロナウイルスの影響が考えられており、具体的な要因として挙げられているのが、労働市場におけるアルバイトの労働者不足です。
2022年に実施された帝国データバンクによる「人手不足に対する企業の動向調査」によると、アルバイト・パートなどの非正規雇用が不足している企業は全体の28.0%にものぼり、とくに飲食店において人手不足を課題に挙げている店舗は全体の76.6%を占めています。
労働力の多くをアルバイトやパートに頼っている飲食店やスーパーなどの店舗では、より顕著に労働者不足が課題として浮彫りになっているのです。
くわえて、近年のアルバイト雇用における求人倍率の増加も採用単価の高騰に影響しています。
2022年度版の株式会社ツナググループ・ホールディングスによる「労働市場データレポート」によると、2022年11月時点で求人倍率は1.35倍になっており、コロナウイルスの流行以降、求人倍率は上昇を続けています。
これらのことから、アルバイトの採用難易度は年々高まっていることがわかります。
アルバイトの業種別の採用単価
アルバイトの採用単価は、働く業種によって大きく異なります。
それでは、具体的なアルバイトの採用単価の平均価格や業種別の採用単価はどのようになっているのでしょうか。
ここからは、アルバイトの採用単価の平均価格や業種別のアルバイトの採用単価について見ていきます。
平均単価
2019年に実施されたネオキャリアによる調査では、アルバイトの平均単価は約64,000円、平均時給は約1,284円でした。
2012年に行われた株式会社ツナグ・ソリューションズによる調査では、アルバイトの採用単価は約52,000円となっており、アルバイト採用単価は上昇傾向にあることがわかります。
業種別採用単価
業種別の採用単価では、フード(キッチン)が50,000円、販売(アパレル)が47,000円、イベント派遣が12,000円、警備員が13万6,000円となっています。
アルバイトの仕事として人気が高く、採用人数も多い飲食業やアパレルの業種では採用単価が安く、必要な資格が厳格に定められており採用ハードルが高い介護・看護といった福祉の仕事、または警備員などの仕事では採用単価が高い傾向がみられます。
アルバイトの採用コストの内訳
アルバイトの採用コストのうち多くを占めるのが、採用活動における人件費と、求人広告を掲載するための求人広告費です。
それぞれの費用の内容についてくわしく見ていきましょう。
人件費
アルバイトを採用するために必要な人件費として、求人広告出稿時の打ち合わせ、日程調整、問い合わせなどの応募者対応、採用面接、新人研修に関わる業務において発生する費用が挙げられます。
アルバイトの仕事への定着率が低い場合、アルバイトの入れ替わりが激しくなるので、人件費の増大と生産性の低下が引き起こされ、全体の仕事効率も低下する恐れがあります。
このことから、人件費を抑えるためには仕事の条件と合致する優良な人材を採用することが重要です。
また、職場環境の改善や研修制度の充実なども、アルバイトの仕事定着率を向上させるため、人件費削減に繋がります。
求人広告費
求人広告は、求人サイトなどのWEB媒体と、求人フリーペーパーなどの紙媒体の2種類に分けられます。
近年需要が高まっているのがWEB媒体の求人広告で、より迅速に、そして幅広いターゲット層に求人広告を行えるメリットがあります。
WEB媒体の求人広告は数多くの人の目にとまりやすい一方で、その他の求人情報に埋もれてしまう可能性があり、自社の求人を見つけてもらいやすいような工夫や戦略を検討することが重要です。
また、現在では「タウンワーク」「マイナビバイト」「バイトル」といった多種多様な求人サイトが存在するため、それぞれのサイトの特徴や強みを把握したうえで、自社の求人活動に合うサイトを選ぶことが重要です。
こちらの記事で様々な求人広告の種類や特徴、料金を詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
求人広告の種類はどれくらい?自社にあった採用手法の選び方を解説
アルバイトの採用単価を削減する方法
採用業務を効率的かつ効果的に行うためには、アルバイトの採用単価は必要最低限に抑える必要があります。
アルバイトの採用単価を削減する方法には、次の6つの解決法が効果的です。
- 社員の紹介(リファラル採用)
- 離職率を下げる
- 大学や専門学校に求人チラシを置く
- ソーシャルリクルーティング
- 採用代行
- 求人検索エンジン
それぞれの解決法について、くわしく見ていきましょう。
社員の紹介(リファラル採用)
企業の社員が直接アルバイトを紹介するリファラル採用では、広告やWEBへ求人掲載を行う費用を削減でき、紹介者に報酬を支払う場合でも安価な謝礼で済むため、アルバイトの求人採用を低コストで行えます。
会員制のバーや飲食店では、大々的に求人広告を行うことが難しいため、社員の紹介でアルバイトを雇うリファラル採用を用いて採用活動を行っている店舗も多く存在します。
リファラル採用に協力した紹介者には報酬が支払われるケースも多いため、求職者・企業・紹介者の三者にとって誰しもが利益を享受できる仕組みになっています。
こちらの記事でリファラル採用のメリットやデメリットを解説しています。あわせてご覧ください。
リファラル採用とは?メリット・デメリットや費用について解説
離職率を下げる
アルバイトを定期的に募集したり頻繁に人員を入れ替えたりすることは人件費や広告費が多く必要になるため、アルバイトの離職率を可能な限り抑えることも採用コスト削減へ繋がります。
「いかに離職率を下げ、1人でも多くのアルバイトを職場に定着させるか」が重要な課題になってくるのです。
とくに入社して働き始めるまでの期間が短いアルバイトの採用では、先輩をメンターやアドバイザーとして付き添わせるなど、仕事場へ定着させるためのサポートが必要不可欠です。
2021年3月に株式会社ビズヒッツによって実施された「アルバイトを辞めた理由に関する意識調査」では、アルバイトを辞める理由として「人間関係が悪い」と答えた人の割合が全体の25%を占めました。
このように、職場の人間関係に不満をもちアルバイトを離職する人は多く、職場でのコミュニケーションや関わり合いがうまくいかない結果としてアルバイトの離職率が上がってしまっている現状があります。
こうした職場の人間関係に関する不満は、アルバイトとして働く人が自ら意見を述べたり他の従業員と関係性を深めたりするための工夫を行うことで解消されます。
具体的には、定期的に面談を行ったり、従業員同士がコミュニケーションをとる場を設けたりすることが解決策として挙げられます。
日頃から職場におけるコミュニケーションを重視することで、アルバイトが働きやすく定着しやすい職場環境を整えられます。
こちらの記事ではアルバイトが人手不足になる原因を解説しています。離職率を下げたいとお考えの方は、ぜひあわせてご覧ください。
アルバイトが人手不足になる原因とは?解消法を解説
大学や専門学校に求人チラシを置く
アルバイトとして働く年代層として多くを占めるのが、高校生や大学生、専門学生といった若年層です。
企業や店舗の近隣に大学や専門学校がある場合には、そうした教育機関における広報を実施することでアルバイト採用にかかるコストを抑えられます。
なぜなら、大学や専門学校では原則無料で求人広告を貼りだせたり、学校における先輩・後輩の繋がりから継続的なアルバイト採用が期待できるからです。
学校における広報活動を強化したり、学生同士の口コミでアルバイト採用を増やしていくことで、大きな費用をかけることなくアルバイト採用を効率よく行えます。
大学や専門学校で求人広告を貼りだす際には、学校の学生課に挨拶をしにいったり、アルバイト募集をしている旨をしっかり伝える必要があります。
ソーシャルリクルーティング
ソーシャルリクルーティングとは、SNSを活用して行うアルバイト採用活動の総称です。
若者の間で人気の高いInstagramやFacebook、Twitterなどのツールを活用して、店舗の紹介や求人情報の発信ができます。
また、SNSを活用すれば、一方的に求人情報を発信するだけでなく、DM機能などを活用して企業側からスカウトを行うことも可能です。
多くの利用者と繋がるためには日頃からSNSを運用していくことが重要ですが、SNS運用を業務として習慣化すれば、多大なコストをかけることなく手軽に求人活動を行えます。
採用代行
採用業務以外の業務にも人員を割く必要があったり、採用業務に時間をあてる余裕がない場合には、採用代行サービスを利用することも効果的です。
採用代行では、外部の業者に採用業務を依頼することで、自社の従業員はほかの業務に集中して取り組めます。
また、一部の業務のみを依頼することも可能なので、自社の採用状況にあわせて採用代行サービスを使い分けることも有効です。
採用業務がうまく進まず人件費や広告費が多くかかっている場合には、採用代行を利用することで採用コストを大幅に削減できます。
求人検索エンジン
求職者がインターネット上でアルバイト求人を探す場合、現在もっとも一般的なのが求人検索エンジンを利用する方法です。
求人検索エンジンでは、インターネット上のすべての求人案件が自動で集約され、求職者はすべての求人情報を一覧できます。
企業側は、求人検索エンジンにおける求人掲載内容を工夫したり調整したりすることで、多くの人の目にとまりやすい求人活動を行えます。
現在、利用者がもっとも多い求人サイトとして注目を集めているのがIndeed(インディード)です。
こちらの記事でIndeedの求人掲載方法を詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
Indeed(インディード)の求人掲載方法とは?無料と有料の違いも解説
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採用担当LABについてくわしく内容が知りたい方は、採用担当LABホームページをご確認ください。
アルバイトの採用単価は削減できる
アルバイト採用を行うには人件費や広告費など、あらゆる採用コストがかかります。
採用コストを削減するためには、アルバイトの離職率を下げたり、低コストで広告掲載を行ったりするための工夫が必要です。
アルバイト採用についてお悩みの方は、ぜひ一度採用担当LABまでご相談ください。
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