Indeed（インディード）の掲載料は？無料と有料の違いから費用を解説

「Indeedの掲載料は？」
「無料掲載と有料掲載の違いは？」
「代理店に運用を依頼するときに必要な費用は？」
自社でIndeedの運用を行いたいがこのような疑問・不安をお持ちの方も少なくないでしょう。
日本国内でもっとも訪問者数の多い大規模求人サイト・Indeed。
これまでにはない画期的な求人検索エンジンとして企業の求人活動に役立つサイトであるIndeedですが、確実な採用実績に結びつけるためには、Indeedのサイトに関する知識はもちろん、運用のためのノウハウや市場動向に関する情報が必要です。
また、Indeedの運用を代理店に依頼する際には、広告掲載費にくわえて運用代行料がかかります。
Indeedで求人掲載を行う際には、あらかじめ採用予定人数を定め、必要な費用やクリック単価の目安を計算しておくことがおすすめです。
実際には、どのような計算方法を用いて必要な費用を算出するのでしょうか。
本記事では、Indeedの掲載料、無料掲載・有料掲載の違い、そして、求人に必要な費用を計算するための計算方法などについて紹介します。

Indeed（インディード）の仕組み

Indeedは、求人を募集したい企業と就職を希望する求職者とを繋ぐ「求人検索エンジン」です。
Indeedのトップ画面では、職種や社名、業種などを入力し求人案件を絞り込む「キーワード」欄と、働きたい都道府県や市区町村を入力する「勤務地」欄があります。
希望の条件にあわせて必要項目を入力することで、自分の希望にあった求人が掲載順に表示されます。
これまでの求人サイトでは、それぞれの求人サイトを訪問し、個別に必要事項を入力することで求人検索を行ってきました。
一方でIndeedは、WEB上に掲載されているあらゆる求人案件を一括で検索するため、求職者は一度により多くの求人案件を閲覧できます。
Indeedでは、さまざまな求人サイトで掲載されている求人案件が自動的に収集されるため、サイトごとに求人を検索しなくても一度にすべての求人案件を閲覧できる仕組みになっているのです。
Indeedで検索を行わない場合でも、GoogleやYahoo!といった検索エンジンを使用して求人を検索すれば、検索結果には条件にあてはまる求人が一覧で表示されます。

Indeed（インディード）の掲載料金

基本的にIndeedは無料で求人を掲載できますが、より多くの求職者に向けて求人情報を発信したい場合には、有料掲載を利用する方法もあります。
有料掲載を利用する場合には、有料広告枠に用いられている「クリック課金制」というシステムにそって掲載料金が発生します。
「クリック課金制」とは、自社の求人情報を1度クリックするごとに費用が発生する仕組みです。
クリック数によって費用が発生するため、掲載すること自体に掲載料金が発生することはなく、自社の求人に興味がある閲覧者に絞って費用をあてられることがメリットです。
クリック1回につき発生する費用である「クリック単価」は、複数企業による案件同士で行われるオークションで決定され、入札価格は15円から1,000円以内の範囲で設定可能です。
オークションによって、自社が設定したクリック単価が他社の単価を上回る場合において上位表示枠を獲得でき、オークションで上位表示枠を獲得すれば自社の求人案内が検索結果において上位に表示されます。
上位に表示されることで、多くの求職者の目にとまりやすいかたちで求人を掲載できます。
反対に、自社のクリック単価が他社を下回る場合、自社の求人は下位に掲載されることになるので、求人の効果は発揮されにくい状況になります。
しかし、オークションで上位表示枠を勝ち取ったとしても、検索結果で上位に表示されない場合があります。
その場合は、求人内容に求職者が入力したキーワードを含んでおらず、求職者との親和性が低いと判断された場合です。
求人掲載を行う際には、クリック単価などの設定金額と検索キーワードとの親和性をうまく調整することが重要です。

Indeed（インディード）の有料掲載

Indeedの求人掲載方法には、無料掲載と有料掲載の2種類があります。
無料掲載では費用ゼロで求人掲載を行える一方、有料掲載では一定の掲載料を支払うことで「スポンサー求人」として求人情報を上位に表示させられます。
私たちが検索エンジンを利用するときには、検索結果の上位に表示される情報から目を通していきます。
Indeedでも同じく、上位に表示される情報の方が多くの求職者の目にとまりやすいのです。
そこでIndeedは「無料掲載枠（オーガニック）」「有料掲載枠（スポンサー求人）」の2枠を用意し、掲載料に応じて検索結果の表示位置を変える仕組みを使用しています。
有料掲載枠であるスポンサー求人の方が多くの求職者の目に触れやすいので、無料掲載を行った求人情報をあとから有料掲載に変更することも可能です。
Indeedで有料掲載を行うときの掲載料金は、自社でIndeedの運用を行う場合と、Indeed代理店に運用を依頼する場合とで異なります。
ここからは、運用方法によって異なる掲載料金について説明します。

• 自社で行う場合
• Indeed（インディード）代理店に依頼する場合

運用を自社で行う場合と代理店に依頼する場合とでは、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
自社のニーズに合わせた運用方法を検討しながら、掲載料金についてくわしく見ていきましょう。

こちらの記事でIndeedの求人掲載方法を詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
Indeed（インディード）の求人掲載方法とは？無料と有料の違いも解説

自社で行う場合

自社でIndeedの運用を行う場合には、求人の掲載文の制作や、応募状況にあわせたシステム調整などを自社ですべて行う必要があります。
運用を自社でまかなう分、必要経費は広告費のみに抑えられるため、比較的安価で求人掲載を行えることがメリットです。
一方で、事前に行わなければならない市場調査や価格設定の調整など、多くの工数を必要とする業務を自社で賄う必要がある点はデメリットとして挙げられます。
運用ノウハウがない状態からIndeedの運用を自社で行うとなれば、効果的な運用方法に辿り着くまでに多大な時間と労力を要することも考えられます。
掲載料金に関して、Indeedの有料掲載で用いられている「クリック課金制」では、閲覧者のクリック数に応じて費用が発生します。
たとえばクリック単価の上限を100円に設定した場合、10回クリックされることを想定すると、100円×10回=1,000円以内に費用がおさまります。
有料掲載をする場合には、まず自社の予算と相談しながら適切なクリック単価を設定し、必要費用を計算しましょう。
採用予定人数から必要費用を事前に割り出すことも可能です。
詳しい計算方法はのちほど紹介します。

こちらの記事では自社でIndeedの運用を行う際のポイントを解説しています。こちらの記事を参考にしていただき、効率的な運用を目指しましょう。
Indeed（インディード）の運用方法は？掲載方法やコツをご紹介

Indeed（インディード）代理店に依頼する場合

自社でIndeedを運用することが難しい場合には、代理店に業務を委託する方法もあります。
Indeedの代理店に依頼する場合は、Indeedの運用に関する知識・ノウハウを有したプロのマーケター・ライターが、求人原稿の作成から応募数・採用数アップに必要な分析や施策提案まで、運用に関わるすべての業務を代行してくれます。
この場合には掲載料金にくわえて代行手数料が必要となりますが、採用担当者の負担軽減やより効果的な宣伝を期待できる点がメリットです。
継続して代行手数料を支払うことが難しい場合には、運用が軌道に乗るまでの数か月間のみ代理店を利用する方法も有効的です。
代理店に業務を委託する際の運用手数料の相場は、有料掲載に必要な掲載料金の15%～20%程度です。
たとえば掲載料金が10万円の場合、運用手数料はそのうち20%にあたる2万円となり、合計費用は12万円となります。

Indeed（インディード）の無料掲載

無料掲載は、掲載数や応募数に関わらず、アカウントを作成すれば誰もが求人を掲載できます。
有料オプションは使用できず、スポンサー求人として求人掲載を行うことも不可能であるため、Indeedを効果的に運用するためのノウハウや知識が必要です。
Indeedで無料掲載を行う場合には、まず自社の求人情報ページを作成します。
流れとしては、Indeedのトップページにある「求人広告掲載」というリンクから、必要事項を入力して求人情報ページを作成します。
実際に作成してみると、システム上表示画面に文字が多い印象になりやすく、そのまま掲載してしまうと見た目が寂しい印象となり、多くの訪問者数を見込めません。
求人情報ページを作成する際には、求職者目線に立ち「どのようなデザインであればクリックしてもらいやすいか」を意識したページ作成を心がけましょう。
求人情報ページを作成したら、次は読み込みされやすい仕様のページ作成に移ります。
Indeedでは、数多くの求人案件のなかから、クローラーと呼ばれるロボットが自動的に求人情報を収集し、検索結果に表示させる仕組みになっています。
こうして、Indeedから情報を読み込んでもらう「クローリング」に引っかかるような内容を含んだ求人情報を作成する必要があります。
前提として「職種」「勤務地」「仕事内容」が1つにまとまった情報が求人情報として認識されます。
くわえて、クローリングされる掲載条件には「1つの求人につき1職種名が簡潔に記載されていること」「明確な勤務地が記載されていること」「それぞれの求人ごとに別々のURLが割り振られていること」などの8つの条件があります。
業務の詳細が不明瞭であったり、明確な勤務地が記載されていなかったりする場合には、クローリングの対象外になるため、求人掲載をしても検索結果に反映されにくくなります。
とくに、スマホが普及した近年ではモバイル対応は必須であり、効果的な求人掲載を目指すのであればモバイルに対応したページの作成も心がける必要があります。
これらの注意事項に気をつけて、より検索結果に表示されやすいページの作成を目指しましょう。

Indeed（インディード）のクリック単価

Indeedにおいて検索表示順を左右するクリック単価の調整は、運用の場面でもっとも重要な業務です。
クリック単価は職種や業種、勤務地のエリアによって異なりますが、およそ50円～350円の間が相場価格とされています。
クリック単価はオークションで競り合った結果決定されるので、競争の激しい職種・業界の求人掲載ではクリック単価が上昇する傾向にあります。
ここからは、業界別・職種別のクリック単価について見ていきましょう。

こちらの記事でクリック単価の仕組みを解説しています。あわせてご覧ください。
Indeedのクリック単価の仕組み＆単価相場と求人予算の決め方

業界別のクリック単価

最近注目度の高いIT業界におけるクリック単価は250円〜500円の間とされ、平均価格は375円です。
同じく労働市場において採用需要の高い医療業界では、クリック単価は150円〜600円の間とされ、平均価格は375円です。
このように、専門性が高く需要の高いITや医療、建築といった業界ではクリック単価が高く設定されており、一方で飲食や製造業といった業界においては、クリック単価はいずれも300円以内に落ち着いています。

職種別のクリック単価

クリック単価が高い職種として、近年需要が高まっているエンジニアのクリック単価幅は400円〜450円を推移し、平均単価は425円です。
同じくクリック単価が高い職種として施工管理があり、クリック単価幅は400円～550円、平均価格は475円となっています。
さらに、採用難が続く営業・カウンターの職種ではクリック単価は300円台を推移し、クリック単価の高騰化が見られます。
このように、業界別のクリック単価と同様、競合が多い職種ではクリック単価が上昇する傾向がみられます。
また、配送スタッフの職種では地域ごとにクリック単価の差がみられます。
このことから、全国募集といった拠点が多い案件に関してはIndeedと相性がよく、効果的な運用を実施すれば求人効果の改善が期待できます。
一方で、事務職など就職におけるハードルが比較的低い職種では、クリック単価は低く推移しています。

Indeed（インディード）の1人あたりの採用単価

Indeedで求人掲載を行う場合、採用のための予算を算出するためには「クリック数」「クリック単価」「応募率」「入社率」の数値が必要です。
そして、予算を算出するために重要な数式は「クリック数×応募率×入社率＝採用人数」です。
たとえばクリック単価を150円、応募率を1%（平均的な応募率の数値）、採用率50%とします。
まず、1人を採用するために必要な応募人数は、1人（採用人数）÷0.5（採用率）=2人です。
つぎに、2人の応募を集めるために必要なクリック数は、2人（応募人数）÷0.01（応募率）=200回です。
さらに、200クリックを獲得するのに必要な費用は、200（クリック数）×150（クリック単価）=30,000円です。
このように、数式にあてはめて計算すると、1人を採用するために必要な費用は3万円かかるということがわかります。
事前に必要な費用を把握しておくことで、自社の予算では何人まで雇えるのか、必要な採用人数を確保するためにはクリック単価をどのように設定すればよいのかがわかります。
詳細に料金シュミレーションを行いたい場合や、計算結果をもとに戦略的な求人方法について検討したい場合には、代理店に運用を依頼しプロからのアドバイスをもらうことが有効的です。

Indeed（インディード）の運用代行なら採用担当LABにお任せください！

求職者が利用したい求人サイトNo.1のIndeedを効率よく運用するなら、採用担当LABにお任せください。
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採用担当LABでは、企業様の課題・悩みに寄り添いながら、確実な採用実績を生み出すための効果的なメソッドを活用して運用代行を行います。

indeed（indeed）の掲載料のご相談や運用は代理店へ

Indeedは無料で掲載ができ、直接投稿ですぐに募集が開始できるといった魅力があります。
しかし、前述のように効果的な運用のためのノウハウがわからなかったり、クリック単価調整をはじめとする編集・調整が自社ではまかないきれなかったりなどうまく活用できないことがあります。
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